沢山のお金を借りたいけど、収入証明が必要なら無理じゃん！どうしよう！とお困りのあなたに朗報です。なんと、収入証明なしで借りられる裏技が存在するのです！
「年収の１／３を上回る額だけどいいの？」「この年収じゃ無理なんじゃ…」ものは試し、ダメ元でやって借りられた人も少なからずいるこの裏技、知りたくありませんか？
どうしても必要なそのお金、借りられる方法教えます！
収入証明が必要な場合ってどんな時？借入限度額のポイント
キャッシング会社では「５０万円以上の借入には収入証明書類の提出が必要です」と必ず書いてありますよね。
これは「貸金業法」により、１社で５０万円、または他社と合わせて１００万円を超える貸付けを行う場合、収入証明書類の提出が義務付けられ、年収の１／３を超える貸付けを原則として禁止しているからです。
ということは、理屈上は１社４９万円、他社と合わせて９９万円までは収入証明の提出が不要、ということです。新規借り入れでいきなり限度額を５０万円近く借りることは難しいですが、過去７年間に返済を滞納、遅延して「ブラック」になっていなければある程度の額は借りられると言っていいでしょう。
ここでキャッシング会社の信用がガタ落ちするので、最低限度枠からの借り入れか、最悪は融資お断りになってしまうのです。
銀行系キャッシングなら証明不要！？その理由とは
通常のキャッシング会社だと５０万円を超える融資は収入証明書類が必要ですが、銀行系キャッシングでは数百万円まで収入証明が不要な場合があります。
これは、銀行が「貸金業法」の対象外であるため、必ずしも収入証明を確認する必要がないのです。
銀行は「銀行業」なので、キャッシングサービスを行っても銀行業の中にある「融資」として扱われるため「貸金業」には入らないのです。しかし、あくまで法で定められていないだけであって、銀行独自の審査基準があります。
また、キャッシング会社より審査がシビアという点もあり、敷居が高いと敬遠されがちな面があります。専業主婦の方でも借りられるため、緊急にまとまった額が必要な時は助かりますね。
※銀行によっては申込時に収入証明の提出が必要な場合もありますので注意してください。
借りる理由によっては高額借入もOK！それってどんな場合？
さて、緊急に大金が必要な場合というと、真っ先に考えられるのが怪我や入院などの医療費ですよね。保険に入っていれば後から返ってくるのですが、その場の医療費が用立てられない！という人も少なくはありません。
そんな時に「新規借入なので限度枠が１０万円」なんて、とてもじゃないけど足りませんよね。場合によっては数百万円という大金が必要なこともあります。
そのような場合、「例外」として年収の１／３を超える額を借りられるよう、貸金業法に次のように記載されています。
貸金業法施行規則第１０条の２３ 第１項
- 段階的な返済のための借り換え
- 医療費の緊急貸し付け、特定緊急医療費貸付契約
- 配偶者貸し付け（夫婦合算で年収3分の1までとなる）
- 個人事業主の事業資金貸し付け
- 預金金融機関の融資が実行されるまでのつなぎ資金の貸し付け
医療費だけでなく、複数社からの借り入れの一本化、いわゆる「おまとめローン」や事業性資金も例外に入ります。
貸金業法の「例外」？「除外」？どう違うの？
緊急医療費では「例外」になりますが、医療ローンやマイカーローン、住宅ローンは「除外」になります。この違いは
| 「例外」 | 「除外」 |
|---|---|
| 年収の１／３を超える額を借りられるが追加で借りられない | 年収の１／３を超える額を借りられ、追加で借りられる |
ということです。
住宅ローンを例に取ってみると、数千万円単位の借り入れをしなくてはいけないわけですから、年収の１／３を超える額の縛りがあると、とてもじゃないけど家など買えませんよね。そのため、貸金業法からは「除外」とされているわけです。
住宅ローンはほとんど銀行などから融資を受けるため、そもそも貸金業法の縛りはないのですが、住宅金融公庫などの金融機関から借りる場合に乗っ取って「除外」扱いされているものと思われます。
「例外」は、「一回だけ年収の１／３を超える額を貸すけど、追加の借入はできないよ」ということです。
「えっ、じゃあ急な入院や手術でその後の医療費はどうすればいいの？」とお思いでしょうが、ご安心ください。ほとんどの医療機関は金融機関と提携し、医療ローンに対応しています。ですから、「即金で医療費を全額払いなさい」という事態はまず起こらないのです。
これは美容整形などでも医療ローンは使えます。というか、ローンを組まないと間違いなく払えないでしょう。
裏技だからってズルしてるわけじゃない！正攻法で堂々と借りよう
「裏技」と聞くと、法の抜け道やズルをするようなイメージがありますが、決してそのようなことはありません。きちんと正当な手順と審査を得て借りる方法ばかりです。
必ずしも希望額が借りられるわけではありませんが、ある程度の額までは収入証明なしでも借りられるのです。
そのためには
- 契約時にウソを書かないこと
- 年収は正直に書くこと
- 誤字脱字がないこと
という基本的なことですが一番重要な部分をウソ偽りなく書くことです。
借りられなくなるならまだしも、途中でウソがバレてしまったら、最悪の場合詐欺などで訴えられたり、罪に問われることもあります。お金を借りるために罪を犯すなんてナンセンスです。
