他社借入は正直不安…損しない為の複数借入方法を詳しく紹介

他社借入はマイナスなイメージで捉えてしまう方も多いので、事前に借り入れを諦めてしまうことも珍しくなかったりもします。ただ、最近ではCMなどで有名な大手の金融機関でも、他社借入でのキャッシングを受け付けている所も実際に多くなってきています。

また、おまとめローンで他社借入を一括化することで、とても効率良く返済を行っていくことも可能です。まず知っておいてほしい他社借入の方法だけでなく、信用情報などの仕組みも含めて説明しているので、自信のない方は一度目を通しておくことをおすすめします。

そもそも他社借入は実現可能？審査の際の注意点も知りたい

金融機関に申し込みを行う際に基本的には他社借入の申告をしなければなりません。消費者金融の場合でも他社借入件数を記入する必要がありますが、借入として扱われるものが一体どこまでなのか疑問に感じる方も多いと思います。

消費者金融はそれぞれ各社が異なっている場合でも、信用情報機関に記録されている情報はほとんどの場合共有されているので、他社借入件数などの契約者の情報も審査の際には把握しています。

審査の際に確認を行う際の信用情報機関が、各社によって異なる場合があります。なので、事前に借り入れを行っている会社と申し込みを行った会社の加盟している信用情報機関が異なる場合は、事故情報以外は確認することが難しくなってきます。

契約者の他社借入件数などの確認が出来ないといった自体にならない為にも、契約をする前には本人に事前通告を行うようにしている所も多くなっています。事前通告はほとんどの場合は簡単に行うことが出来るので安心してもらっても大丈夫です。

他社借入を行う前に頭に入れておいた方が良いことは

消費者金融で他社の借入状況がどの程度なのか確認しておきたい場合には、総量規制が関係してくることをまず頭に入れておく必要があります。総量規制の対象内となっている金融機関では、融資額が年収の3分の1を越えてしまう借り入れは原則禁止とされています。

金融会社側としては総量規制の範囲内での借り入れを行ってしまわない為にも、加盟している信用情報機関での確認だけでなく、契約者自身にも申し込み時に提出してもらっている所が最近では増えてきています。

他社借入件数は大体の場合は同業他社の借り入れやカードローンのキャッシング枠を事前に確認することが主な目的なので、除外対象となっているものは基本的には含めないようにすることをおすすめします。記入欄などにも注意書きがあることも多いので、必ず確認するようにしてください。

他社借入が3社以下の場合は大手での借入も実現可能に

他社借入を行うことの出来る金融機関にも当然他社借入の件数には限度があります。他社借入が3社以上の場合は審査に通りにくくなることが多いですが、その逆に他社借入の件数が3社より少ない場合は、安定した借り入れの出来る金融機関での借り入れが可能となります。

他社借入を行う際に代表的な会社を紹介します。

有名な所を紹介したので知っている方も多いと思います。もちろん名前の通り銀行カードローンとなりますし、他社借入が3件以内なら借り入れを行うことが可能です。どちらとも銀行カードローンで即日(レイクの場合最短30分)での融資を受けることが可能となります。

他社借入を行っている場合でも説明してきた通り審査を行うことが可能ですが、申込み時の状況によっては融資を受けることが出来ない場合も中にはあります。他社借入は各金融機関によって基準が異なることも多いので、まず事前に調べておくことは忘れないでください。

まずは避けておいてほしい他社借入方法

他社借入を行っている状態で既に収入の3分の1を超えてしまっている借り入れをしている場合や超える手前位までの融資を受けている場合は、審査に通るのは基本的には難しくなってきます。また、銀行カードローンは総量規制の対象外となりますが、他社借入を行う場合は総量規制を超えた状態で審査に通るのは困難となります。

中には他社借入が3件を超えている場合でも借り入れを行うことが出来る金融機関も実際にありますが、そのような業者で融資を受けるのはおすすめは出来ません。運営体制がいい加減な所も多いので、そのような場合は他社借入をしばらく止めておくのが無難となります。

一度に申し込みを行ってしまうと信用情報に記録が残るのは本当

信用情報には個人のキャッシングやローンを利用した履歴が残されています。クレジットカードの利用した記録なども残っている場合も多いです。金融機関は信用情報を確認することで契約者に返済能力があるかどうかの主な判断をしています。

信用情報には主に住所や勤務先といった契約者の個人情報も記録されていて、キャッシングやローンなどの借入や返済を行った記録も確認することが出来ますし、同時に事故情報の記録も確認されます。申込みから返済といった記録まで信用情報には詳細な情報が残っています。

そもそも信用情報機関があまりどういうものか分からない

信用情報は信用情報機関で管理されていますが、大きく分けると3通りの信用情報機関が現在の所存在していて、CIC、日本信用情報機構(JICC)、全国銀行個人信用情報センターといった所で管理されています。

銀行や消費者金融、クレジットカード会社はいずれか信用情報機関に加盟することになっています。各金融機関が加盟している信用情報機関の情報を確認することが出来るようになっているので、申し込みを行う前にはどこに加盟しているのか確認をしておくのがおすすめです。

各金融機関は申し込みを受けた段階で審査の為に加盟している信用情報機関から信用情報を確認をすることになっています。借り入れを行うことが出来なかった場合でも、申込み記録などは基本的には残っているので注意が必要になります。

申込みに関した信用情報は半年位記録として残り続けることが多いです。6ヵ月以上過ぎた場合は信用情報が一旦リセットされるので、多重申込みなどをしてしまった場合はそれまで待ってから申し込みを行うようにしてください。

事故情報があると借り入れ自体が基本的には不可能に

信用情報機関を知っておく上で注意しておきたいのが、信用情報の中でも事故情報だけは加盟している信用情報機関が異なる場合でも共有されていることが多いことです。なので、異なる信用情報機関に加盟している所で申し込みを行っても、事故情報だけは基本的にはまず確認されます。

事故情報には融資の延滞や債務整理といった借り入れ時など、何か問題を起こしてしまった際に記録されます。2ケ月以上延滞してしまった場合や、自己破産をしてしまった場合は事故情報として記録されてしまうので注意してください。

他社借入を行う場合はまず信用情報機関を知っておくべき

申込み記録自体で審査の結果に影響されるようなことはほとんどありませんが、数日間で複数の金融機関に申し込みを行うと審査の際に不利になることが多いです。申込み記録を気にする方も多いですが、借り入れの記録をまず確認するようにしてください。

自分自身の信用情報は信用情報機関で手数料(500～1000円）が発生しますが開示請求をすることが出来ます。先ほど説明したCIC、日本信用情報機構、全国銀行個人信用情報センターに開示請求をすることで、申込み記録、返済記録、事故情報などの確認を行うことが出来ます。

おまとめローンを利用して他社借入を1本にする事が重要に

ここで、他社借入について説明してきたことをまとめます。

• 他社借入を行う場合はまず事前通告が必要で、総量規制や除外対象となるものを事前に確認することが重要に。
• 他社借入が3件以内なら大手での借り入れも視野に入れることが可能。各金融機関で基準が異なることが多いのでまず調べることが大事。
• 各金融機関は信用情報で申込者の返済能力を確認している。事故情報があると借り入れ自体がかなり難しくなってくる。

他社借入での申し込みを行っている所は結構ありますが、申込みの際には事前通告をする必要があります。金融会社も加盟している信用情報機関以外にも、本人確認が必要な所が多くなってきているので注意が必要です。

先ほど紹介したような大手の金融機関でも、他社借入の件数の基準を3社にいないにしている所は多いです。特に銀行カードローンを利用する際には、各会社により基準が異なることが多くなるので、使用用途に適した会社に申し込みを行うことが重要となってきます。

金融機関によって加盟している信用情報機関が異なることがありますが、大きく分けても３通りなのである程度信用情報の基準は統一されています。ただ、事故情報は全ての機関で共有されているので、金融事故だけは絶対に避けるようにしてください。

複数の金融機関での借入の際はおまとめローンが最もお勧め

他社借入を行っていて複数の金融機関から借り入れを行っている時には、「おまとめローン」を利用して借り入れを1社にしてみるのがおすすめになります。おまとめローンは掛け持ちしてしまっているローンを名前の通り１つにまとめることが可能になるので、複数借入を一本化した借入や返済を可能にします。

毎月の返済回数を1回にすることが出来るのもとても便利ですし、複数借入を行っている中でも低金利な所でおまとめローンで利用することで、返済額を減らすといったことも実現することが出来ます。